沿革

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History

沿革

バブル期の絶頂に社会・経済・科学技術etc.を支えているパラダイムの転換を感じ、一貫してパラダイム・チェンジを旗印にして今まで多くのクライアントの皆様に支えられて歩んでまいりました。

  • 1980年〜(成熟経済末期)

    パラダイム・チェンジの模索

    支えている基本原理(パラダイム)が根本的に変わって来ていると感じ、「社会」「企業」「人」のこれからのパラダイム(21世紀のパラダイム)の創造という指針のもとに歩み出す。


  • 1980年代後半(バブル期)

    パラダイム・チェンジ仮説の創造

    21世紀に向けた社会・経済・文化etcの構造変革と科学技術の高度活用により人々の社会観・世界観・事業観・企業観の転換が問われる時代に突入したという認識を確信し、新たな「社会」「企業」「人」の活動原理(パラダイム) の創造を開始する。また、各地域・各企業及び人に対するコンサルテーションへの切り替えを始める。ネットワークの研究開発部門において新たな社会に向けての「社会」「企業」「人」のパラダイムチェンジの仮説化とパラダイム・チェンジの支援の試行期。


  • 1990年前半〜

    バブル崩壊始まる


  • 1993年

    21世紀に向けてのパラダイム・チェンジ展開

    20世紀(戦後体制)における思考の枠組みによる経営機能のコンサルテーションのアプローチや組織開発の展開、あるいはシステム構築や、マネジメント教育の展開ではもはや限界にきているという認識の基に、CCIネットワークから研究開発部門が分離独立して、ISCネットワークを形成し、新たな構造変革へ向けての具体的企業変革(パラダイム・チェンジ)の展開支援に入る。各コンサルティング・ファームのメンバーや各企業の実務家、あるいは事業システム開発家、業務システム開発者、心理学研究者etc.で、この社会の構造変革の認識(パラダイム)について共感する方々との間でネットワークを形成。その活動者を“SOCIAL CREATOR”と命名し、そのネットワークをISC(Interactive Network for Social Creators)とし、現在に至る。


  • 1994年

    パラダイム・チェンジの具体的展開期(スキル確立期)

    ISCネットワークの相互認識の深化と具体的スキルの構築と展開。パラダイムチェンジを登録商標(サービスマーク)として申請し、ISCのコンサルティングの展開ロゴマークとする。


  • 1997年

    パラダイム・チェンジのスキルの充実期

    ISCネットワークの充実と、パラダイム・チェンジの企業への提案・相互ジョイントによる展開が、特許庁より登録商標(サービスマーク)の申請を受理され、"パラダイムチェンジ"が正式登録商標となる。(ISCネットワークの有限会社 経営管理開発センターがこの“パラダイムチェンジ”の登録商標を取得した。)


  • 2000年

    ネットワークの株式会社化

    ISCネットワークを法人化し、有限会社 経営管理開発センター を、株式会社ISC(株式会社 アイエスシー) へと組織変更し、 現在にいたる。


  • 2009年

    「戦略・方針(思考)」「活動システム・仕組」「組織風土・文化・思い(こころ)」の3つの局面から捉え、『ヒューマン・モチベーション・アップアプローチ』のスキル開発に入る。

    ・企業の構造変革、人事制度改革、業務改革を行う。

    関東地区・・・東商一部上場企業、中国・四国地域企業

    ・臨床心理学、発達心理学、キャリア心理学を研究し、メンタルへルス→モチベーション開発の組織開発アプローチを開発する。

    各企業への提案実施を行う。


  • 2011年
  • ヒューマン・モチベーション・アップアプローチ』の提案活動の開始。


  • 2011年〜

    企業の構造変革、人事制度改革、業務改革を行って来る。
    関東地区一部上場企業、中国・四国地区企業

  • ・IE及びマネジメントシステムの開発推進
    ・臨床心理学、発達心理学、キャリア心理学を研究し、メンタルヘルス⇒モチベーション開発。


  • 2015年
  • メンタルヘルス臨床心理学、キャリア心理学、発達科学、組織開発、工学科学マネジメントシステムの統合実践研究に入る。


  • 2018年〜現在に到る
  • 企業の職場・組織環境改善を通じた次世代に向けた中核人材の実践的育成と仕事・事業の開発を支えるマネジメントシステムの開発、導入、実践を展開中。現状から働き方改革の要求を促す。事業、業務、組織運用と社員が生き甲斐、働き甲斐を感じられるマネジメント、組織への改革を推進支援中です。

  • 製造業、医療、介護、その他サービス業。